EYSC Blog

マネージャー 酒見

2050年、日本の地域の6割以上で人口が半減し、そのうち2割が無居住化すると、国土交通省のグランドデザインが警鐘を鳴らしてから早7年。今ある地域消滅の危機から抜け出し、持続可能な都市とまちを未来に残すためにコンサルタントにできることは何か。これからのインフラ整備・運営に欠かせない官民連携のつなぎ役として、「長期的価値（Long-term value）」の視点から参画し、「サステナブルシティ」創出の支援に大きく貢献しています。

マネージャー 田丸

FAO（国連食糧農業機関）の統計によると、水産物の消費量・生産量はともに増大傾向にあり、漁業資源全体の約9割以上（94%）が「これ以上漁獲すると持続不可能になる水準」で漁獲されている可能性があります。また、天然資源の有効活用と養殖生産の拡大が必要と考えられており、解決の鍵を握る「デジタル化」を価値あるものにするために、研究職・技術職出身の「第一次産業コンサルタント」の活躍に期待がかかっています。

ディレクター 平林

観光産業の本当の成長はこれからやってくる――。2030年までに訪れる近未来のツーリズムは、これまでの観光ビジネスの概念を根底から覆し、その地域に根ざすあらゆる産業と結びついて新たなビジネスチャンスを生み出すものへと進化するそうです。その起爆剤となるのが、地方創生DX（デジタルトランスフォーメーション）。巨大なデータベースを基盤として地域を活性化する活動が、観光の文脈から生まれようとしています。

ディレクター 齊藤

FAO（国連食糧農業機関）の試算によると、2050年の世界の食肉需要は2007年比で1.8倍に膨れるといいます。世界的な人口増加や新興国の経済成長、気候変動などの相乗により食料不足は深刻な問題に。いかにして環境負荷を最低限に抑えながら、持続可能なフード・サプライチェーンを構築できるか。解決の糸口は、バイオテクノロジーの活用にありました。ゲノム編集や細胞農業などの技術革新に合わせ、新しいルールづくり、市場づくりも始まっています。

アソシエートパートナー 岡田

スポーツを考えるとき、発育や体を鍛えるという体育的な発想がいまだに根深く、エンタテインメントとしての楽しみ方や、利益を生む主体としての見方は根づいてきませんでした。そこに今、徐々にですが変化の波が押し寄せています。スポーツコンテンツを起爆剤として、持続可能な社会的・経済的システムを創出しようとする次の世代の動き。地方創生の新しい姿が日本でも多く形をなそうとしています。