テクノロジー/メディア・エンターテインメント/テレコム(TMT)セクター紹介

TMTがイネーブラーとなり人・社会に
Betterをもたらす

テクノロジー/メディア・エンターテインメント/テレコムセクターコンサルティングリーダー パートナー尾山 哲夫

対談参加者

ディレクター三浦 貴史

ディレクター岩見 真也

テクノロジー、メディア・エンターテインメント、テレコムといった幅広い企業群をけん引するTMTセクターチーム。生き残りをかけて激しい変容を続ける業界の展望と、チームが求める人材像とはどのようなものか? リードパートナーの尾山哲夫と、ハイテク企業のイノベーションをリードする三浦ディレクター、メディアエンターテイメントに深い知見を持つ岩見ディレクターが鼎談しました。

TMTセクターのトレンドおよび課題についてどうお考えですか?

尾山

新常態においては、「Work From Home」や「新しい働き方」、「新しい価値」へのシフトが進んでいます。また、米中貿易摩擦といった世界規模の動向変異が、TMT企業の業績に大きなインパクトを与えています。グローバル展開する日本企業をクライアントとする我々TMTセクターチームは、そんな“変わりゆく社会”に対するイネーブラーとしての役割を担っていると考えています。

“イネーブラー”である我々は、さまざまな技術革新や、エンターテインメントを含めたコミュニケーション改革のためのソリューションを提供していきます。それはEYのパーパスである “より良い社会の構築”を実行することでもあります。

ハイテク業界の動向をどう捉えていますか?

三浦

近年、GAFAをはじめとして、テクノロジードリブンで社会が変化する傾向が高まっています。

また、先進国を中心に物質的な充足度が満たされつつある今、“楽しみ”といった人間の心の問題がフォーカスされるようになりました。今までのように単に物質的な供給をするだけではなく、精神的な意味合いの供給ができるかどうかが問われています。

我々のクライアントは日本の伝統的な大企業が中心ですが、彼らの競争力強化・活性化自体が、日本全体の活性化につながると思っています。

そして、EY Japanのメンバーファームがその面でも大きな役割を果たす立場であることが重要です。

メディア・エンターテイメント企業の動向についてはどうお考えでしょうか?

岩見

メディア・エンタメ市場は、ある種特殊な20数年を経て今があると考えています。デジタル化に起因して90年代後半から米国を中心に加速したM&Aを含む業界再編は効率化を推し進めることになりました。しかし日本では、放送法をはじめとした規制、コンテンツの権利問題により、小さいM&Aを伴う再編しか行われなかった事実があります。

それは、市場規模が世界3位といわれながら、2022年までの成長率予測(コロナ前時予測)がグローバルの予測に比べかなり低いという結果をもたらしました。

だからこそ昨今のコロナインパクトの中、いかにグローバルメディア・プラットフォームと日本の市場との業界再編が進むかが、歴史的にも重要な変革だと捉えています。

TMTセクターとしてのBuilding a better working world (BBWW) についてどうお考えですか?

尾山

TMTは社会変革を前面で担うというよりも、より良い社会を構築するための裏方であり、手段であると考えています。

例えば、近未来社会として話題に上がるスマートシティですが、その実現には多くのTMT関連会社の技術が街を支える手段にならない限り、個人レベルのコミュニケーションもままならない可能性があります。そして、その実現化のために国や会社、文化の壁を越えることが、我々TMTにとってのBBWWであり、Value Propositionだと考えています。

EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(EYSC)は、技術を理解し、政治的な動きを含む社会の動きをグローバルに理解できるチームです。

2020年はCOVID-19により「つながり」の意味・度合が変わりました。TMTセクターとして、どのようなソリューションの提供を考えていますか?

三浦

残念ながら日本のTMT産業は、欧米のテクノロジー産業に対して後塵を拝してきたことを否めません。

それは技術革新の分野だけでなく、人にとって働きがいのある企業であるか否かという点においても多くの経営層が課題としてあげている実状でもあります。つまりビジネスモデルそのものの変革の必要性を問われることが増えてきているわけです。

そうすると単純に戦略だけではなく、そこに付随するオペレーションの仕組みやカルチャーの変革、システムの変革が絡んできます。そういった、総合的なビジネスモデルのトランスフォーメーションを支援できるのがEYSCですし、海外の先進的なナレッジをうまく活用できることがEYSCの価値だと思っています。

岩見

メディア・エンタメも同様のことがいえると思います。メディアのコンテンツと無縁の人は、世界中にほとんどいません。逆に、メディア・エンタメこそ全ての人の意識を変える影響力を持っているという意味で、社会を大きく、直接的に変える力を持っています。三浦が言うようにEYの強さはグローバルレベルでナレッジ・ソースとコネクトしている点です。日本ならではのイノベーションと文化をEYSCがつなげることができれば、この業界の発展にも我々の力を発揮できると思っています。

皆さんはどんな方とのチーミングを期待していますか?

尾山

キーワードは「社会課題の解決」です。グローバルに社会課題の解決を図っていくこと、新しい取り組みに興味がある方に、ぜひ来ていただきたいと思います 。

三浦

社会に対して貢献したいことや使命感を持っている方で、そこに向かって正しく努力できる方に来ていただきたいと思います。また、この業界は変化が激しいので、色々なものを柔軟に捉えて、第三者として客観的に事実を見つめる力を持っている人に期待します。我々の仕事では、想いはありつつも一歩引いて物事を見る視点も重要です。そういう方と一緒に働けると嬉しく思います。

岩見

この変革期に「未知なるものへの旺盛な好奇心を持っていること」、そして「コネクトする行動力」を持っている方と働きたいと思います。“アイディア”“ビジネス”“人”をコネクトする行動力によって新しいものは生み出されます。そういうことに喜びを感じる方、正しく努力できる方と一緒に仕事をしたいと考えています。

三浦

以前、中途採用面接の場で、新しい取り組みに対してEYSCがサービスしていること、つまりEYSCのコンサルティング領域の幅の広さについて、応募者に驚かれたことがありました。他社ではシステム系案件を取ってくることにかなりのパワーを割いている状況ですが、EYSCはクライアントと議論して課題を把握し、課題ありきでどういうサービスを提供するのかを決めています。その結果としてシステムを導入したり、他分野のサービスを提供したりしているのです。発想の視点がクライアント寄りという点は、EYSCの差別化要素として強調できると考えています。