EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(EYSC)

ジャパンアウトバウンドビジネス マネージャー

グローバル市場で果敢に戦う日本企業を海外現地で支援したい。

入社の動機

家族の海外転勤に伴い、コンサルキャリアのベースを日本からASEAN加盟国であるタイに移して今年で5年目となります。前職も現在と同様、コンサルティング業界で、タイを中心とした、グローバルマーケットにおける日系企業の事業成長を支援してきました。その中でEYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(以下、EYSC)への転職を決めた理由は、日系企業の海外展開支援に特化したジャパンアウトバウンドビジネス(以下、JOB)セクターが立ち上がったことです。真の意味での「グローバル・ワンファーム」を目指す、この新しい組織で、現地の地の利や専門性を生かした包括的なハンズオン支援を実施し、日本企業の海外展開支援に貢献したいと思い、入社を決意しました。

入社前後で変わったEYSCの印象

JOBは、ASEANの加盟国である中国を中心とした日系企業の海外展開を後押しするために、各分野のプロフェッショナルをそろえた先鋭組織です。多くのメンバーは海外キャリアが長いこともあり、多種多様のバックグラウンドや価値観を理解し・共感し・尊重し合う風土があります。個々人の仕事の進め方やスタイルが尊重され、大きく裁量が任されているため、思っていた以上に手を挙げれば何事にでも果敢に挑戦できる、とても成長機会の多い組織だと感じています。加えて、変化に柔軟に対応する即時力が備わったメンバーからの学びも多く、刺激的な日々を送っています。

入社後にチャレンジと感じたこと

昨今のコロナ禍の影響で、特に国をまたぐ場合、クライアントやEYの各海外拠点メンバーとのやり取りはリモートでしか行えなくなりました。言語や価値観、働き方のギャップが前提としてある中で、プロジェクトメンバー全員の共通理解の醸成や、ベクトルを同じ方向に向かせることの難しさにもぶつかりました。
日系クライアントのASEANやグローバルマーケットでの成功にコミットするための仕事は、言うまでもなくタフで難易度が高いものです。その高い要求やプレッシャーをいかにローカルメンバーとも共有し、相互の文化や価値観を尊重しながらプロジェクトを成功に導くかが、現在、私のマネジメントスキルを磨く上での最大のチャレンジです。いまだに正解は見つかっていませんが、JOBや現地にあるEYのメンバーファームからの手厚いサポートや的確なアドバイスにより、少しずつコツをつかんで来ていると確信しています。JOBにはグローバルでさまざまな経験を経て参画した方が多く、失敗や困難に直面した際には組織全体でサポートし、社員一人一人の成長を大切にしてもらえる、素晴らしい環境だと感じています。

他部門とのコラボレーション

JOBはEYの海外拠点やEYSCの他部門とシームレスに連携し、クライアントの海外戦略を包括的にサポートするため、基本的に他国・他部門とのコラボレーションを前提としたプロジェクトを行っています。案件のエリアや規模に応じて、世界中のEYのプロフェッショナルと仕事をする機会があります。言語、文化、価値観が異なるメンバーと共に1つのゴールに向けてプロジェクトを進めるためには、高い折衝力や柔軟な対応力が求められます。リモートでもしっかりとコラボレーションしながらプロジェクトを推進しています。

これからの目標

将来的には、ASEANにとどまらず、グローバルスケールで日本企業の海外進出支援を行うプロフェッショナルとして成長したいと思っています。海外駐在メンバーとして女性はまだまだマイノリティーで、特に出産や育児によって海外キャリアを断念せざるを得ないケースも多く聞きます。これからライフステージが変わっていく中で、私も海外キャリアを継続するロールモデルになれればと考えています。女性が日本から果敢に飛び出しグローバルで活躍できるよう、働きやすい環境づくりに貢献したいと思います。

わたしにとってのBuilding a better working world

日本が超高齢社会や人口減少時代を迎える中、日本企業は事業成長・存続のために、グローバルマーケットに目を向け果敢に挑戦していくことが必至です。JOBは、グローバルで戦う日本企業とEYの海外拠点との連携を図り、シームレスに変革支援・事業成長支援を行っています。JOBの一員だからこそ、次の日本の変革ステージを海外現地からハンズオンで支援し、日本企業の海外での事業成長を見届けることができます。個人だけの力では決して成しえない、グローバルスケールでの壮大な挑戦は、クライアント、JOB、海外におけるEYのメンバーファームのプロフェッショナルとの協働により初めて果たすことが可能となるものです。日本ブランドの品質や技術力が50年後、100年後先も未来永劫に存続していけるように、次世代につながる、より豊かな社会の実現を目指して貢献していきたいです。

セクター

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