提示したLGBT+関連ワードについて、「理解している単語をすべて選択せよ」といった趣旨の設問を投げかけた。結果として、「LGBT」という単語の理解度は97.4%であり、厚生労働省が行った調査※1の結果を上回ることが明らかに。「ゲイ」「レズビアン」「バイセクシュアル」「トランスジェンダー」といった単語の理解度も９割を超え、「性的マイノリティ（セクシュアルマイノリティ）」も8割以上が理解していると回答した。

2. 30%以上が「身近にLGBT+の方がいる」あるいは「カミングアウトを受けた経験がある」と回答した

LGBT+と公表している人が周囲にいるかどうか、いる場合は回答者との親密度合いを質問した。「プライベートの近しい関係（家族・友人等）にいる」と回答した人は30.6%、「職場の近しい関係（これまでの同僚等）にいる」と回答した人は20.6%であった。また、回答者の38%が直接カミングアウトを受けた経験があることがわかった。

3. 50%以上がLGBT+の話題について身近に感じていると回答した

LGBT+に関する話題を、どの程度身近に感じているかを質問した。「とても身近に感じる」は12.2％、「ある程度身近に感じる」は40.3%となり、半数以上がLGBT+に関する話題を身近に感じていることがわかった。特に、近しい関係者がLGBT+を公表していたり、自らカミングアウトを受けた経験がある人は、そうではない人と比較して身近に感じる割合が高い傾向がみられた。日常においてLGBT+に触れる機会があるほど、「自分ごと」として捉えられているのではないかと推察される。

4. 社内のLGBT+理解度に関しては、70%以上が「進んでいる」と回答した一方で、当事者層からは「理解が進んでいない」との回答も一定数見られた

社内のLGBT+理解度について、「理解が進んでいると思う」「多少理解が進んでいると思う」と回答した人の合計は７割を超えた。一方で、LGBT+当事者の17.6%が「理解が進んでいない」と回答。当事者自身が日々の業務のなかでネガティブな感情をいただく場面は少なからずあると推測される。今後さらに当事者目線で課題を把握し、理解増進・サポートを強化していく必要があることが示唆された。

EYでは、LGBT+に限らず、ジェンダー、障がい、国籍など、現在の社会構造や文化背景の中で存在しうるあらゆるハードルをクリアし、全てのメンバーが自分らしく安心・安全に働くことのできる職場文化の醸成を目指しています。今回の調査結果を踏まえて、今後更なる社内意識向上や環境整備に取り組んでいく所存です。

※１『令和元年度厚生労働省委託事業　職場におけるダイバーシティ推進事業報告書』との比較による。比較対象の回答はシスジェンダー・異性愛者の回答者のもの。