2021.09.29
メッセージ

EYSC「LGBT+サーベイ 2021」サマリーレポート

パートナー 佐々木

皆さん、こんにちは。金融セクターのリーダーと、社内のダイバーシティ活動を担うD&I(ダイバーシティ&インクルーシブネス)のリーダーを務めております、佐々木と申します。本日はこの場をおかりして、2021年の5月から6月にかけて実施した「LGBT+サーベイ 2021」の結果についてご報告させてください。

EYは、かねてよりLGBT+へのサポートを強く表明し、LGBT+当事者やアライ(支援者)による従業員コミュニティ「Unity」を中心に、社内外を問わずさまざまな取り組みを行ってきました。本調査は、そうした流れをさらに加速し、より効果的な施策を打ち出していくために、現時点でのLGBT+に関する社内意識を測定することを目的に実施されたものです。調査期間は5月17日のIDAHOTB(国際反ホモフォビア・トランスフォビア・バイフォビアの日;International Day Against Homophobia, Transphobia and Biphobia)から6月のプライド月間まで。オンラインにてEY Japan でサーベイを実施し、EYストラテジー・アンド・コンサルティング(EYSC)メンバーを中心とした約750名から回答を得ました。

調査の結果、全体としてLGBT+に関する理解度は高く※1、身近な話題として認識している割合も高いことがわかりました。特に身近にLGBT+であることを公表している知人がいたり、自身がカミングアウトを受けた経験があったりする場合には、LGBT+の話題を身近に感じる割合が高まることも明らかになっています。

「EYにおけるLGBT+についての理解度はどの程度だと思いますか」という設問には、70%以上が「進んでいる」と回答。一方で、当事者層においては「理解が進んでいない」との回答も一定数みられました。誰にも相談できずにいる当事者の声にも応えられるように、引き続き当事者目線で課題を把握し、理解増進に努めていくことの重要性を再認識する結果になったと捉えています。その他の主な調査結果については以下の通りです。

主な結果

1. 「LGBT」という単語の理解度は97.4%。その他5単語(ゲイ・レズビアン・バイセクシュアル・トランスジェンダー・性的マイノリティ)についても8割以上が理解していた

lgbt-survey-210928の資料1

提示したLGBT+関連ワードについて、「理解している単語をすべて選択せよ」といった趣旨の設問を投げかけた。結果として、「LGBT」という単語の理解度は97.4%であり、厚生労働省が行った調査※1の結果を上回ることが明らかに。「ゲイ」「レズビアン」「バイセクシュアル」「トランスジェンダー」といった単語の理解度も9割を超え、「性的マイノリティ(セクシュアルマイノリティ)」も8割以上が理解していると回答した。

2. 30%以上が「身近にLGBT+の方がいる」あるいは「カミングアウトを受けた経験がある」と回答した

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LGBT+と公表している人が周囲にいるかどうか、いる場合は回答者との親密度合いを質問した。「プライベートの近しい関係(家族・友人等)にいる」と回答した人は30.6%、「職場の近しい関係(これまでの同僚等)にいる」と回答した人は20.6%であった。また、回答者の38%が直接カミングアウトを受けた経験があることがわかった。

3. 50%以上がLGBT+の話題について身近に感じていると回答した

lgbt-survey-210928の資料3

LGBT+に関する話題を、どの程度身近に感じているかを質問した。「とても身近に感じる」は12.2%、「ある程度身近に感じる」は40.3%となり、半数以上がLGBT+に関する話題を身近に感じていることがわかった。特に、近しい関係者がLGBT+を公表していたり、自らカミングアウトを受けた経験がある人は、そうではない人と比較して身近に感じる割合が高い傾向がみられた。日常においてLGBT+に触れる機会があるほど、「自分ごと」として捉えられているのではないかと推察される。

4. 社内のLGBT+理解度に関しては、70%以上が「進んでいる」と回答した一方で、当事者層からは「理解が進んでいない」との回答も一定数見られた

lgbt-survey-210928の資料4

社内のLGBT+理解度について、「理解が進んでいると思う」「多少理解が進んでいると思う」と回答した人の合計は7割を超えた。一方で、LGBT+当事者の17.6%が「理解が進んでいない」と回答。当事者自身が日々の業務のなかでネガティブな感情をいただく場面は少なからずあると推測される。今後さらに当事者目線で課題を把握し、理解増進・サポートを強化していく必要があることが示唆された。

EYでは、LGBT+に限らず、ジェンダー、障がい、国籍など、現在の社会構造や文化背景の中で存在しうるあらゆるハードルをクリアし、全てのメンバーが自分らしく安心・安全に働くことのできる職場文化の醸成を目指しています。今回の調査結果を踏まえて、今後更なる社内意識向上や環境整備に取り組んでいく所存です。

※1『令和元年度厚生労働省委託事業 職場におけるダイバーシティ推進事業報告書』との比較による。比較対象の回答はシスジェンダー・異性愛者の回答者のもの。